誰でも出来る簡単投資

投資

投資未経験者から上級者まで簡単に出来る投資の王道ともいえる制度がNISAとiDeCoになります。両方とも国が推奨してる制度で利益の出た分に対しては非課税、税金がかかりません。

NISAには二種類あり、つみたてNISAとNISAがあります。

結論から言うと初めての人は積み立てNISA(少額投資非課税制度)がおすすめです。

つみたてNISA

  • 投資開始から20年間非課税
  • 年間40万円まで積み立て可能
  • 投資商品は金融庁が相応しいと判断した投資信託

つみたてNISAは少額の100円からのつみたてが可能で利益にかかる税金20.315%が20年間免除されます。

月額10000円を仮に20年間積み立てると240万円、毎年5%で運用したとすると最終的に411万くらいになります。
元本240万に対して運用益(利益)171万にもなります。本来であればこの運用益に税金が20.315%かかり34万円も税金が引かれます。
積み立てる金額や年数が大きくなればなるほど、その差は広がっていきます。

当然、投資なのでいくら安全な制度、商品とはいっても元本保証はありません。リーマンショックやコロナ等の時は元本割れを起こリスクはあります。
ですが、その場合でも安く買えるくらいの気持ちで淡々積み立てて、リスクを取ってでも投資したほうがいいです。

暴落局面ではある意味安く買えるチャンスでもあったりします。

その為の長期積み立てであり、時間分散をしながら資産を増やすものになります。

上記はアメリカのS&P500の過去20年のチャートになります。オレンジ色のラインのところで買うと元本割れはしてますが、時間をかけ暴落局面でもひたすら買い長期投資することで、資産が増えて行きます。

上記は日経平均株価ですが、アメリカに比べると右肩上がりとまではいきませんが、それでも2000年から始めていれば資産は減ったり増えたりを繰り返しながら今日では利益がでています。 

つみたてNISAとは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です(2018年1月からスタート)。
つみたてNISAの対象商品は、手数料が低水準、頻繁に分配金が支払われないなど、長期・積立・分散投資に適した公募株式投資信託上場株式投資信託(ETF)に限定されており、投資初心者をはじめ幅広い年代の方にとって利用しやすい仕組みとなっています(対象商品についてはこちら)。
利用できる方
日本にお住まいの20歳以上の方(※1)(口座を開設する年の1月1日現在)
ただし、つみたてNISAと一般NISAはどちらか一方を選択して利用可能
非課税対象
一定の投資信託への投資から得られる分配金や譲渡益
口座開設可能数
1人1口座(※2
非課税投資枠
新規投資額で毎年40万円が上限(※3)(非課税投資枠は20年間で最大800万円)
非課税期間
最長20年間
投資可能期間
2018年~2042年

つみたてNISAをはじめるには証券会社にてまずは口座を開設しなければなりません。
開設するのにも時間がそれなりにかかるので早めに開設をしたほうがよいです。
おすすめはスマホで開設、ネット証券がおすすめです。

楽天証券、SBI証券、GMO証券、松井証券などいろいろとありますが、大手と言われてる証券会社ならどこでも大丈夫です。
各証券会社はクレカやポイントサービスがあるので使われる方の都合に合わせて使うのがいいかと思います。

楽天証券なら楽天カード、楽天銀行、楽天ポイント
SBIなら三井住友カード、Tポイントなど

口座を開設したなら

口座を開設したらつみたてNISAで金融商品を選びましょう。
つみたてNISAは金融商品ではなく制度なのでつみたてNISA口座で金融商品を買い付ける事になります。
証券会社には確定申告が必要な一般口座、申告不要な源泉あり特定口座、つみたてNISA(NISA)口座があります。

つみたてNISA口座で買い付ける金融商品(投資信託)はいろいろとありますが、S&P500とか日経平均とかに連動するインデックスを買っておけばOkです。が、日本株のインデックスはアメリカに比べると成長鈍化なので個人的にはおすすめしません。

おすすめ投資信託

  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
  • 楽天・全米株式インデックス・ファンド

この二種類のうちどちらかがおすすめ投資信託です。

とりあえずはつみたてNISA口座で上記のいずれかを買い付けるのが一番簡単で安心安全な誰にでも再現性の高い投資法になります。

インデックスとは

インデックスとは指標、ファンドとは投資信託のことで、インデックスファンドとは株価指数などの指標に連動した運用を目指す投資信託を指します。 通常、ファンドの運用対象は目標となる株価指数に採用されているのとほぼ同じ銘柄群で構成され、組み入れ比率も指数への影響度に応じた割合となります。

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